2011年3月に発生した東日本大震災では、本州の東北沿岸を中心に地震と津波が発生し、特に震源地に近い三陸沿岸では、漁業・養殖施設や沿岸環境に大きな被害が出ました。 村田ら(2021)は、リモートセンシング技術を用いて、三陸・長面浦の藻場やカキ養殖いかだの回復過程を明らかにすることに成功しました。

本研究によると、長面浦では津波により海草藻場が完全に消滅しましたが、2013年以降は藻場の面積が拡大しています。現地調査の結果から、津波によりラグーン入り口が拡大したことで水交換が増加し長面浦の水質が改善されたことが分かりました。2011年の津波により養殖カキの数が減り海底の有機物が減少していましたが、水質改善のほか、カキ養殖いかだにカキを吊るすロープを少なくする方法を導入したことで、ラグーン内でのカキ生産量が増加し海草藻場が拡大したことも分かりました。津波以前は数年に一度、養殖カキの大量死が発生していましたが、津波後には発生していません。津波前の大量死の原因は、底部表層のバクテリアによるカキからの有機物の分解や、新北上川からの高濁度水の流入による底部の低酸素状態にあると考えられます。透明度と海底環境が改善されたことで、ラグーン内の海草の生育が促進されました。

海草は付着した珪藻類の基質となり、珪藻類は成長すると剥離します。カキは剥離した珪藻を食べます。また、海草は酸素を供給したり、栄養分を吸収して透明度を高めたり、有毒な渦鞭毛藻に対する成長阻害菌を保有しています。したがって、海草は、ラグーンの富栄養化を招かない程度の数の養殖カキと共生関係にあるのです。

興味深いのは、科学的な知識がなくても、衛星やUAVの画像から、ラグーンの空間的・時間的変化を明確に把握することができることです。例えば、海草藻場の分布やカキ養殖いかだの数と分布、さらにはUAVから撮影されたカキ養殖いかだに取り付けられたカキ塊を吊るすロープの位置まで確認することができます。こうしたことは意思決定者及び利害関係者が現場で起きていることを容易に可視化し、今後の対策を検討するのに役に立つにちがいありません。

本研究は、リモートセンシングの有効性を示すものであり、「リモートセンシングは、沿岸生態系の保全や養殖の管理に貢献することで、沿岸水域の持続可能な開発のための実用的かつ不可欠なツールである」と結論づけています。原稿全文はこちらからご覧いただけます。 こちら.